「肥料の歴史」を遡ると、人・畜の糞尿、山野草、草木灰、動植物遺体、あるいはこれらを腐熟させた堆厩肥など、自然に得られる資材をいわゆる自給肥料として使用していた。古代ローマ人は前200年から後100年にかけてすでに輪作、石灰施用、厩肥、緑肥についての知識をもっていたといわれている。さらに農業が発展して、より多くの収量を上げたり、商品性の高い植物が栽培されるようになると、より効果の大きい肥料が求められるようになり、肥料は商品として販売されるようになった。（Wikipedia；eatyasou.jp）
「肥料」とは、植物に栄養を供給するために土または植物に施される物質の総称です。植物が育つためには、「窒素（N）」や「リン酸（P）」「カリウム（K）」などの無機養分が必要であり、植物は土の中に張り巡らした根を通じて、これらの養分を吸収しています。しかし、土の中に含まれる養分には限りがあるため、放っておくとそのうち養分が足りなくなり、植物の生育が悪くなってしまいます。そこで「肥料」を使って人為的に土の養分を補う必要があるのです。
「有機肥料」とは、油粕や魚粉、鶏糞など、植物性または動物性の有機物を原料にした肥料のこと。「化学肥料」とは、鉱物などの無機物を原料とした肥料のことで、無機養分一つのみを保証する肥料を「単肥（たんぴ）」、窒素、リン酸、カリウムのうち二つ以上の成分を保証する肥料を「複合肥料」と呼びます。複合肥料の中でも、単肥や複合肥料を配合して造粒または成形したもの、あるいは、肥料または肥料原料に化学的操作を加えて製造された複合肥料を「化成肥料」と呼びます。（Wikipedia；eatyasou.jp）
上絵は「Wikipedia; 天神自然農園ブログより」
農作物を収穫して持ち出せば、やがて土壌で養分が不足して収量が低下してしまいます。養分を補うために、古くから山林・原野の野草や下草、人間や家畜の排泄物、マメ科植物の緑肥（全て有機肥料）などが使われてきましたが、19世紀になると産業革命後の人口増加で、食料の供給が不安になっていました。
1840年には、リービヒが植物は無機栄養で生育することを明らかにし、化学肥料使用の基礎を作りました。イギリスのローズは「過リン酸石灰」を1843年に生産開始しています。窒素肥料の生産はやや遅れましたが、20世紀に入って「石灰窒素」「硝酸塩肥料」などが作られ始めました。もっと重要なのは、1913年のドイツのハーバーとボッシュによる「アンモニア合成肥料」の成功です。
日本でも19世紀末から20世紀初頭にかけて「化学肥料」生産が始められ、昭和の初年にはすでに「有機肥料（魚肥・大豆カス等）」を上回るようになっていました。太平洋戦争後にも、まず農薬や化学肥料工業の復興が優先され、食料不足の解決に貢献してきました。（Wikipedia; 日本アンモニア協会）
「化学肥料」については過リン酸石灰工業が最も早く発達した。1887年に東京人造肥料会社（現 日産化学工業）が渋沢栄一らの協力により設立され、90年には多木肥料製造所が、92年には大阪硫曹も生産をおこなうようになった。
窒素肥料工業は1909年日本肥料（現チッソ）が石灰窒素を生産したことに始まる。第一次世界大戦後は「合成硫安」が登場しチッソ肥料の中心的位置を占めるようになる。
1930年代、硫安工業は外国硫安との競争が除かれたこと、農村不況が回復し需要が順調に増加したこと、さらに軍需の増大と結びついたことから順調に発展した。しかし日中戦争、太平洋戦争が激化するにつれて、硝酸など直接軍需品の生産増加、原料途絶、戦災などのため生産は急速に減少していった。（Wikipedia；探検コム）
「農薬」「化学肥料」を調べるに「農協」の存在が無視できないのです。
「農協（JA）」とは「Japan Agricultural Cooperatives」の略で、「農業協同組合」の英語表記の頭文字からつけられた総称です。農業協同組合は農業協同組合法に基づいて設立される協同組合の一つで、組合を構成する組合員は、農業者である正組合員と農業者以外の准組合員に分けられます。組合員数は2012事業年度末現在で、正組合員461万人、准組合員536万人です。
「JA（農協）」は、農家の方々をはじめ地域住民を総合的にサポートしています。取扱い内容は、肥料、農薬、飼料、種苗、農業機械、農業資材、石油、LPガス、融資、共済など多岐に渡ります。
具体的な業務は、組合員である農業者が生産した農畜産物を販売する「販売事業」や農業経営等に必要な物資を届ける「購買事業」を行う「経済事業（JA全農）」、組合員や地域住民を対象に金融サービスを行う「信用事業 (JA信連・農林中金)」、相互扶助（助け合い）を事業理念とし、生命共済や損害共済等を扱う「共済事業（JA共済連）」、農業政策の提案やJAの指導、監査、教育、広報活動等を行う「指導事業 (JA中央会・JA全中)」、その他、厚生事業、新聞情報事業、出版・文化事業、旅行事業があります。（Wikipedia; Agri.map）
農協を含めた協同組合は、一定の行為について独占禁止法の適用除外が認められている（独占禁止法第22条）
| JA（農業協同組合) | JA数：646（2018年4月現在、JA全中調べ) [ https://org.ja-group.jp/find/transition ] |
| JA全農（全国農業協同組合連合会） | 取扱高 4兆638億円/経常利益 98億円 （平成29年度） [ https://www.zennoh.or.jp/about/finance/statement.html ] |
| 農林中央金庫 | 連結総資産額 104兆9,277億円 (平成30年3月31日現在) [ https://www.nochubank.or.jp/about/profile.html ] |
| JA共済連（全国共済農業協同組合連合会） | 総資産 55兆 8,375億円 （平成28年3末） [ http://www.ja-kyosai.or.jp/about/annual/annual_2016/files/disclosure_2016.pdf] |
「農業界地図」（ Wikipedia; Agri.map ）
日本の農業は「農協」を外しては考えられないのです。
その「農協」傘下に農薬会社（ クミアイ化学等）・肥料会社があるのです。
そりゃー農薬大国になりますよ！
高度成長期に限度いっぱいに農薬・化学肥料を撒かれた農地は、容易には戻らないようです。
我が家の娘は「オーガニック・シルク」を求めて、エチオピア・ケニアにビジネス展開しています。日本は勿論 東南アジアでも「養蚕業」が成り立つ環境・土壌が少ないようです。
