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6月中旬「トマト類」の現状!(2)

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6月17日(土)快晴(17〜31℃、湿度85%、風速 1〜2m/s 、体感温度 17℃、AQI 37-中良い、6/17  4:00 現在)  梅雨の晴れ間で湿気が少ないです!布団を干しましょう!

下写真は、5/14 に「京水菜・大葉春菊・中葉春菊」等の跡地を耕作してマルチした畝に定植した(右横写真参照 5/14)トマト畝で、右から米国種中玉トマト「 San Marzano Tomato」4株と右側に初栽培の米国種大玉トマト「Tomato(RUTGERS)」4株。全ての株元に「九条ネギ」苗が2〜3株混植してあります(6/15)。

 

下写真は、5/24 に「オーガニック野菜畑」の西北端から二番目の再マルチ畝に定植(右横写真参照 5/24)した左から米国種大玉トマト「Tomato RUTGERSラトガース・トマト6株、米国種ミニトマト「Tomato Cherry」3株と日本種「中玉トマト」3株です。奥の畝(西北端)にはにはズッキーニ3 株と栗カボチャ?1株を定植されています(6/16)。

 

下写真は、旧レタス・キャベツ畝を耕作・堆肥処理し再マルチし、5/4 に定植(右横写真参照 5/4、奥にジャガイモ畝)した米国種大玉トマトで初栽培の「Tomato(RUTGERS)」7株です(6/15 )。手前にレタス類を同時期に混植したが既に董立ちしています。

「 San Marzano Tomato」サンマルツァーノ・トマト)とは、代表的なイタリアントマトの一つで、古くからイタリアで栽培され続けてきました。「ローマ」と同じく調理用トマトなので生食向きではなく、過熱調理に適した品種です。水煮の缶詰にされているのもこの品種が良く使われています。(Google; 文・写真共に foodslink)

「Tomato RUTGERS」ラトガース・トマトとは、大玉トマト、1934 年に作成されたキャンベル スープのお気に入りである JTD とマーゴールドの交配種である、古くからあるがおいしい、いまだに人気の家宝である不確定なトマトです。「ラトガーストマト」は、真っ赤な皮と形の良い6オンス(200〜250g)の大玉トマト。不定形なので背が高くなり、一年中実をつけます。成熟するまでに約2ヶ月半かかる中期のトマトです。それはフザリウム萎凋病に対する抵抗力の強化を示しており、これはトマト園芸家にとって朗報です。(Google翻訳、右写真はGoogle;Back the Rootsより)

「Tomato Cherry」チェリー トマト)とは、小さな丸いミニトマトの一種で、野生のカラント タイプのトマトと飼いならされたガーデン トマトの間の中間の遺伝的混合物であると考えられています。チェリー トマトのサイズは、親指の先からゴルフ ボールのサイズまであり、形状は球形からわずかに長方形までさまざまです(英語から翻訳、ウィキペディア)


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終身雇用など日本の〝常識〟見直しへ 骨太方針閣議決定

政府が16日に閣議決定した「骨太の方針」では、低成長が続く日本経済の再生に向けた改革の方向性が打ち出された。改革が進めば一つの会社で長く働き続けるといった、これまでの日本の〝常識〟も大きく変わり、国民の暮らしにも影響が及ぶことになりそうだ。(写真は Google ;「閣議に臨む岸田文雄首相(中央)」=16日午前、首相官邸、萩原悠久人撮影、株式会社 産経デジタル)

最も力点が置かれたのが、労働市場改革だ。終身雇用や年功序列など日本型雇用は、成長分野への労働移動を妨げるといった弊害が顕在化。その結果、世界をリードする新たな企業は誕生せず、賃金も伸び悩むといった現状を生み出している。 そこで骨太方針では、「人への投資」の抜本強化を掲げ、労働者のリスキリング(学び直し)を後押しする。従来のリスキリングは主に企業が学びの機会を提供してきたが、労働者が主体的に取り組めるよう「個人への直接支援を拡充する」とした。労働者にとっては自分の意思で新たな能力を身に付け、仕事も選ぶことができるようになる。

企業間で人材の奪い合いが生じることで、賃金の持続的な引き上げにもつなげたい考え。同じ会社に長く勤めるほど退職金の税負担が軽くなる退職所得課税についても見直しを行う。 また、今の賃上げの流れを非正規社員も含めたものにするため、最低賃金の全国加重平均を令和 4年度の時給961円から1千円とする方向性も示した。

深刻な少子化対策として、子育て世帯に支給する児童手当の拡充も明記。来年10月分から支給対象を「高校生年代まで」に広げ、所得制限も撤廃する。ただ手当拡充に合わせ、16~18歳の子供がいる世帯の税負担を軽減する扶養控除の見直しを求める意見もある。今後の検討課題とされたが、高所得世帯では実質的に負担増となる可能性もある。

男性中心の働き方も見直しが進む。女性活躍の促進へ、12年までに女性役員比率を30%以上とする目標を明記。性別を理由に、不当に昇進が阻まれてきた女性にとっては朗報だ。男性育休の取得を促進し、夫婦が協力して子育てを行える環境整備も進む見通しだ。(蕎麦谷里志)(6/17 1:00 産経新聞,news.yahoo.co.jp)

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