12月19日（火）曇り（3〜10℃、湿度74%、風速3〜2m/s 、体感温度 2℃、AQI 20-良い、12/19  4:00 現在）

下写真は、10月下旬？蒔きの「宮前総太り大根」「小松菜」「京水菜」畝に直蒔きで栽培した今期最初の「ルッコラ」で、既に伸びてる葉っぱを数回は収穫してます（12/16）。奥に伸びてる葉っぱが、二回目に蒔いた「宮前総太り大根」です。

下写真は、野菜畑の東端の「中葉春菊」畝の発芽が少なかった空きスペースに移植したポット蒔きで発芽した「ルッコラ」苗（12/16 ）。10cm程伸びた葉っぱを収穫してます。手前には、同畝で自生？紛れ込んだリーフレタス米国種「Lettuce Blackseeds Simpson？」1株。

下写真は、野菜畑北端の「パンパスグラス群」前の畝にポット蒔きで発芽した「ルッコラ」苗（12/16）。未だ葉っぱが10cm 以下で、収穫は年末にですね！右隣には、直蒔きの「次郎丸ほうれん草」「赤丸二十日大根」を栽培、既に間引き収穫してます。

下写真は、野菜畑の東端の「中葉春菊」畝の発芽が少なかった空きスペースに移植したポット蒔きで発芽した「ルッコラ」苗の左隣に、同様にポット蒔き苗を移植した「クレソン」苗（12/16 ）。もう収穫できます。

下写真も「クレソン」苗で、場所は野菜畑の北端「パンパスグラス群」前の畝で、前述の「ルッコラ」苗の左手前側です（12/16）。奥に見えるのが「ルッコラ」苗ですね！

この「ルッコラ」「クレソン」は、数年前にメルカリで「12種類の野菜苗 300円」で購入した種子が元で、栽培した種子を毎回 回収して使用してます。

「ルッコラ」とは、アブラナ科キバナスズシロ属の1種の、葉野菜・ハーブである。地中海沿岸原産の一年草。英語名から別名でロケットともよばれる。ゴマに似た風味のある若い葉が利用され、主にサラダなどにして生で食べられる。 イタリア語の発音に近いルーコラと書かれる事もある。英語ではロケット 、アルグラ、アルギュラ、コールウォート 。（Wikipedia、右写真は Google ; 施設園芸.com)

地中海沿岸が原産といわれるハーブの一種です。 古代ギリシャにおいて、すでに食用とされていたといわれている歴史のある葉野菜です。 ピリッとした辛味や苦味、ほのかにゴマのような香りあります。 その風味を活かして、おもにサラダなど生のまま食べられる料理に使われるほか、炒め物にもよく合います。（Google; delishkitchen.tv ）

「クレソン」とは、「オランダガラシ」或いは「クレス」とも言い、水中または湿地に生育するアブラナ科の多年草。「葶藶」ともいう。ヨーロッパから中央アジアの原産。辛みがあり、肉料理の付け合わせとしてよく知られる。（Wikipedia、右写真は Google ; delishkitchen.tv ）

「葶藶」とは、からしの事で、漢方？では テイレキ・イヌナズナ・タネツケバナ？ と言われている薬草の様です（Wikipediaより）

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郵便物ピークから半減　値上げしても1年で赤字　電子化で窮地に

郵便料金の大幅な値上げ方針が18日示された。総務省は、現行料金のままでは4年後に日本郵便の郵便事業の赤字が3000億円超に膨らむと見込む。ただ、想定通りの値上げが実現しても2026年度には再び赤字となる見通し。今後も郵便物の増加は見込めず、郵便事業を維持するには抜本的な対策が必要になる。

郵便物は263億通あった01年度をピークに毎年3％程度の減少が続いている。22年度は144億通とピークに比べてほぼ半減した。インターネットやSNS（ネット交流サービス）の普及に伴って、企業が販売促進のダイレクトメールを減らしたり、各種手続きのウェブ化が進んだりしたことが、郵便物減少の背景にある。（右図はGoogle ; JIJI.com）

これに対し、日本郵便は「大切な人への想いを手紙にしたため、受け取る喜び、贈り物を送る楽しさは時代が変わっても色あせない」として、東京・渋谷で若者向けにデザインしたグッズを販売するなど郵便局のイメージチェンジを図っている。企業への年賀状の利用勧奨などの取り組みも進めているが、デジタル化の流れには逆らえず、郵便物は28年度にさらに2割減の115億通まで落ち込むとみている。

一方、全国に約2万4000ある郵便局のコストは増加傾向が続く。郵便物を住所ごとに仕分けする作業を機械化し、配達ルートを自動で作成するシステムを活用するなど効率化は進めているが、郵便事業の営業費用の4分の3は人件費が占める。23年春闘では物価高に伴って07年の民営化後で最大となる月4800円の基本給底上げを実施しており、事業の効率化だけで人件費をカバーするのは難しくなっている。配達に使う車やオートバイの燃料費の高騰もコストを押し上げている。（上右表は Google ; 日本経済新聞）

こうしたことから日本郵便の郵便事業の営業損益は22年度に211億円の赤字に転落。試算によると、現状の料金のままだと28年度に赤字は3439億円に膨らむ。また、24年10月に84円の封書を110円に、63円のはがきを85円に想定通り値上げをしたとしても、25年度に67億円の黒字を計上するだけで、郵便事業は26年度に再び400億円の赤字に転落する見通し。それ以降も赤字幅は拡大し、28年度には1232億円に達するという。1994年の料金改定では3年間は赤字が生じない値上げ額として、62円から80円に改めたが、今回は1年しか黒字を確保できない計算だ。（12/19 2:50 毎日新聞、news.yahoo.co.jp）