7月23日（金曜日）「東京オリンピック2020」開会式 午後8時〜11時（3時間）
尚 終了は8月8日（日曜日）閉会式（主催 ？ IOC、JOC、承知委員会、組織委員会）
東京2020オリンピック競技大会（とうきょうニーゼロニーゼロオリンピックきょうぎたいかい）、TOKYO 2020）は、2021年（令和3年）7月23日から8月8日までの17日間、日本の東京都で開催される予定のオリンピック競技大会である。新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の世界的流行を受けて、2020年夏の開催日程（同年7月24日開会）から1年延期となった。大会延期により開催年は変わるが「東京2020」の名称に変更はない。（右写真は、Google ;toyokeizai.net）
一般的には東京オリンピックや、東京2020オリンピックと呼称され、東京五輪やTokyo2020と略称される。公用文では第三十二回オリンピック競技大会の表記も用いられている。
「東京オリンピック2020」の詳細
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| 開催都市 |  日本 東京都 |
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| 参加国・地域数 | 205（予定） |
| 参加人数 | 12,000人以上（予定） |
| 競技種目数 | 非追加種目 28競技321種目1エキシビション 追加種目 5競技18種目 合計 33競技339種目1エキシビション |
| 開会式 | 2021年7月23日 |
| 閉会式 | 2021年8月8日 |
| 開会宣言 | 今上天皇 徳仁 |
放送事業者
アメリカ国内ではNBCがソチオリンピックから今大会までの4大会分の放映権を43億3000万ドルで獲得した。
ヨーロッパではディスカバリー・コミュニケーションズが平昌オリンピックからパリオリンピックまで、本大会を含む4大会分の欧州向け放映権を13億ユーロで獲得した。
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一業種1社を原則とするが、国際オリンピック委員会 (IOC) と協議して特例で2社共存したスポンサーや、複数で共存したスポンサーもある。（右写真は Google; response.jp ）
| 位置づけ | 企業 |
|---|---|
| ワールドワイドオリンピックパートナー | |
| ゴールドパートナー | |
| オフィシャルパートナー |
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| オフィシャルサポーター |
現在の「オリンピック競技」は決定から実施まで、米国・欧州を主体に世界中で放映され、現代資本主義？の末期的症状で札束があっちこっちに飛び回っているのです。
私（筆者）は、下記の反戦ジャーナリスト桐生悠々の息子である故桐生知男（元横浜国大教授）の教え子です。生意気だった青臭かった20代前半の私に「人間の生き方」を学業以外に、彼が亡くなる十数年間教えていただきました。私が大学を卒業できたのも、結婚し家庭ができたのも、起業できたのも、現在 後期高齢者になって悠々自適な生活が送れているのも、全てが桐生先生と知り合ったからなんです。
だから ふと下記の記事を思い出しました！
「関東防空大演習を嗤ふ」
1933年（昭和8年）8月11日、東京市を中心とした関東一帯で8月9日に行われた第1回関東地方防空大演習を批判して、桐生悠々は社説「関東防空大演習を嗤ふ」を発表する。同文中で悠々は、敵機の空襲があったならば木造家屋の多い東京は焦土化すること、被害規模は関東大震災に及ぶであろうこと、空襲は何度も繰り返されるであろうこと、灯火管制は暗視装置や測位システム、無人航空機などの近代技術の前に意味がないばかりか、パニックを惹起し有害であること等、12年後の日本各都市の惨状をかなり正確に予言した上で、「だから、敵機を関東の空に、帝都の空に迎へ撃つといふことは、我軍の敗北そのものである」「要するに、航空戦は...空撃したものの勝であり空撃されたものの負である」とした。この言説は陸軍の怒りを買い、長野県の在郷軍人で構成された信州郷軍同志会が『信濃毎日新聞』の不買運動を展開したため、悠々は同9月に再び信濃毎日の退社を強いられた。だが論旨は「水を漏らさぬ防禦方法を講じ、敵機をして、断じて我領土に入らしめてはならない。」「空撃に先だって、これを撃退すること、これが防空戦の第一義でなくてはならない。」と重ねて書いているように今日にも通ずる至極まっとうなものであった。
桐生 悠々（きりゅう ゆうゆう、1873年5月20日- 1941年9月10日）は、石川県出身のジャーナリスト、評論家。本名は政次（まさじ）。明治末から昭和初期にかけて反権力・反軍的な言論（広い意味でのファシズム批判）をくりひろげ、特に信濃毎日新聞主筆時代に書いた社説「関東防空大演習を嗤（わら）ふ」は、当時にあって日本の都市防空の脆弱性を正確に指摘したことで知られる。
