3月5日（火）午前中は曇りor 霧雨、午後に雨（4〜9℃、湿度73%、風速1〜2m/s 、体感温度 3℃、AQI 58-中程度、4:30 現在） 数日前より気温が急低下「三寒四温」！

下写真は、3月2日に幸田町のJA系「憩いの農園」で買い求めた「ジャガイモ（キタアカリ）」4kgと「ジャガイモ（男爵）」3kg の種芋です（3/2）。

購入時期が遅い為、売れ残りの半額セールしてました。焼津に3年前 転居して野菜畑を始めた弟は、2月2日に「ジャガイモ（さやか）」1kg（￥560.-）と自前の「ジャガイモ（デストロイヤー）」の種芋 合計約30個を植えて、既に芽が出てる様です。私の方は、昨年と同時期（3月初め）ですが、半額セールとは初めての経験ですねーーー。

下写真左が購入した「ジャガイモ（きたあかり）」￥517.-/1kg x 4 （￥2,068.-）。右写真が「ジャガイモ（男爵）」￥517.- x 3 （￥1,551.-）。合計￥3,619.- でしたが、半額セールで、合計￥1,810.- でした。

下写真は、上記「ジャガイモ（きたあかり）」の大きな種芋を半分に切り「草木灰」を切断面に付けて陰干してる状況です（3/2）。

下写真は「ジャガイモ（男爵）」の種芋で、上記同様に切断面に草木灰を付け、陰干ししてる状況です。発芽を増幅させたいが、切断した種芋が干からびることもあるので要注意。種芋をカットした包丁が隅に見えてますね！

下写真は「大根（アブラナ科）」畝の跡地を急遽 耕作して、「ジャガイモ（ナス科）」畝用にしました（3/4）。

下写真は「リーフレタス（キク科）」畝の跡地で、耕作した状況。

下写真は北端の「パンパスグラス」前のハーブの「ルッコラ」「クレソン」や「ほうれん草（ヒユ科）」の跡地を耕作した場所です（3/4）

これらの場所で、種芋 約50個は植えれるが、未だ未だ足りません！　暖冬？異常気象？で、昨年12月 最初に定植した「エンドウ類」苗が、予想に反して霜枯れせずに残り、遅れて定植した畝と合わせ二倍の土地を使用しているからです。

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米最高裁、トランプ氏の大統領資格を容認　司法闘争の壁を一つ突破

11月の米大統領選に向けた共和党の候補選びで、連邦最高裁は4日、西部コロラド州の党予備選（5日）について、ドナルド・トランプ前大統領（77）の立候補を認める判断を示した。同州の有権者グループが、トランプ氏が2021年の連邦議会襲撃事件で「反乱」に関与して大統領就任資格を失ったと訴えていた。トランプ氏は四つの刑事裁判も控えているが、大統領選に向けた司法闘争の壁の一つを突破した。（横写真は Google ;「選挙集会で演説するトランプ前大統領」＝米東部バージニア州で2024年3月2日、ロイター）

トランプ氏は連邦最高裁の判断を受け、自身のソーシャルメディアで「米国にとっての大勝利だ」と述べた。 　米憲法修正14条3項は、公職者が国家への反乱に関与した場合に公職資格を剥奪すると規定している。同州の有権者グループは「トランプ氏が議会襲撃事件を扇動した」として、大統領就任資格を失ったと主張。同州予備選への参加を認めないよう求めていた。

コロラド州最高裁は23年12月、議会襲撃事件は「反乱」に当たるとした上で、「トランプ氏は暴力が起きる可能性を認識しながら、支持者に議会に向かうよう呼びかけた」と指摘。公職資格剥奪の対象には、憲法の条文に明文化されていない大統領職も含まれると認定し、トランプ氏は立候補できないと判断した。（横写真は Google ;「米国の首都ワシントンで、日本メディアの取材に応じる前駐日大使のウィリアム・ハガティ連邦上院議員」＝2024年2月29日、秋山信一撮影、毎日新聞）

ウィリアム・フランシス・"ビル"・ハガティ四世（英:William Francis "Bill" Hagerty IV、1959年8月14日生 64才 ）は、アメリカ合衆国の政治家、実業家、外交官。2021年より同国上院議員を務める。前駐日アメリカ合衆国大使。投資会社ハガティ・ピーターソン社創業者兼取締役でもある。テネシー州ナッシュビル出身。ヴァンダービルト大学法科大学院で法務博士の学位を取得後、ボストン・コンサルティング・グループに入社し、3年間の東京都への赴任も経験した。ビジネス活動に加えて、多くの政治活動を行ってきた。ジョージ・W・ブッシュ大統領の経済顧問及びホワイトハウス・フェローを務めたのち、シリコンバレーでプライベート・エクイティ・ファンドのトライデント・キャピタルで働いた。ミット・ロムニーの2008年のアメリカ大統領選挙で国家財務委員長を務めて応援、そして2011年から14年までテネシー州経済地域開発庁長官を務め、ブリヂストン、カルソニックカンセイ、日産自動車への投資も扱った。ドナルド・トランプの大統領選挙においては政権移行チームの政治任用担当であった。

トランプ氏側は「過去にも暴徒化した政治的デモは多くある。議会襲撃事件は反乱ではなく、トランプ氏が支持者に議会に侵入するよう言ったこともない」「州が単独で国政選挙の候補を失格にすることはできない」と主張。公職資格剥奪の対象に大統領職は含まれないとも訴え、連邦最高裁に上訴していた。

連邦最高裁の判断は、他の州での同様の訴訟にも適用される。コロラド州を含む16州・地域では5日に予備選や党員集会が集中する天王山の「スーパーチューズデー」を迎える。連邦最高裁は混乱を避けるために、同州での党予備選の前に判断を示した形だ。【ワシントン秋山信一】（3/5 2:00 毎日新聞、news.yahoo.co.jp）