前回は「四大公害病」を記載したが、今回は「農業公害・農薬中毒」を調べました。
「農薬」には殺虫剤・殺菌剤・除草剤・殺鼠剤があり、その種類も多く有効成分にして約330銘柄にして約4300種ある。このうち中毒事故をおこしやすいのは使用量も多い殺虫剤であり除草剤がこれに次ぐ。農薬の農産物に果たす役割は大きく、ちなみに除草剤パラコートの生産を中止すると農産物の価格は約3倍に上昇するといわれ、その販売額は年間約3000億円を超えている。（Wikipedia ; 教育講演 黒川他）
「農業公害」のなかでも農薬汚染の進行が著しい。前ブログでも記述したが、農薬の歴史で有名な殺虫剤にDDT（1938創製）やBHC（1943創製）があるが、これらが実際に農薬として使用され始めたのは1950年代である。当時は人畜無害と信じられ、DDTなどは人にもシラミやノミの駆除のために頭から全身散布したほどであった。また、イネのいもち病の防除のために有機水銀剤であるセレサンが多投され、あわせてメイチュウの駆除に有機燐剤のパラチオンやマラソンの使用が急増した。
「BHC（ベンゼンヘキサクロリド）」は殺虫効果が高いことから、乳剤、加湿性粉剤などとしてイネ、野菜、果樹、生薬などに広く使用されたが、人に対する毒性も強く、また、異性体の残留問題もあり、現在は多くの国で使用が禁止されている。
下の写真は除草剤使用の稲作（出典 ; Wikipedia ; JA.com 水田の農薬）
日本の高度経済成長期の農薬使用量はイスラエルに次ぎ、アメリカの7倍にも達していた。1970年以降は有機塩素剤の除草剤の使用が増加し、80年代には「ダイオキシン」の危険性が国内的にも国際的にも指摘された。日本の水田土壌の広範囲にわたって「残留ダイオキシン」が検出されており、とくに90年代後半以降、米や農作物への汚染が顕在化している。
発癌性・生殖毒性・免疫毒性物質と言われる「ダイオキシン類」は、環境中に広く存在しており、その量は非常に微量です。微量でも強い毒性を持つと考えられています。ダイオキシン類は、ポリ塩化ジべンゾジオキシン、ポリ塩化ジベンゾフラン、コプラナーポリ塩化ビフェニルという３種類物質群の総称で、ベンゼン環に塩素が結合した構造。
「ダイオキシン類」は、主に物が燃焼するときに生成し、環境中に拡散します。過去に使用されていた農薬の不純物としても拡散しました。「ダイオキシン類」は、分解されにくい性質をもち、田畑や湖沼、海の底泥等に蓄積しています。（wikipedia ; 農業環境技術研究所 ＞ 環境化学トピックス(2005) ＞ ダイオキシンとは？）
このような農薬使用によって全国各地で「農薬中毒」が発生し、またカドミウムが原因の「イタイイタイ病」や有機水銀が原因の「水俣病」などの公害病が社会問題化するにつれ、水銀剤と有機燐剤の有害性が検討され、1971年（昭和46）に農薬取締法の抜本的改正がなされて、DDT、BHC、245Tおよび有機燐剤の使用禁止が決定された（それらの代替えとなる新薬ができたからでしょう？）。
多くの農薬中毒では嘔吐、下痢、腹痛、咽頭痛、頭痛がみられる。 有機リン剤、カーバメート剤中毒の特徴的な症状として縮瞳がある。 有機塩素系では散瞳気味となる。 有機リン剤・カーバメート剤では筋線維攣縮、有機塩素系・有機フッ素系ではてんかん様の痙攣がみられる。
農薬中毒(障害)の症例が，37施設から137例報告された。性別では男女ほぼ同数で， 世代別では，70歳代(2%)が最も多く，60，80歳代(各18%)が続いていた。中毒に関 わる農薬曝露状況は，自殺が71%を占め，誤飲誤食(13%)，散布中等(12%)が続いて いた。月別に見ると，5月が16%で最も多かった。診断名としては，急性中毒(83%)が大部分で，皮膚障害(6%)，眼障害(5%)も あった。散布中などの曝露では，急性中毒の割合が42%に低下し，皮膚障害(47%)が上 回った。（ Wikipedia; 日農医誌 64巻1号'10〜’12 ）
皆さん 子供の頃（60〜70年前）に田んぼに居た「ザリガニ」「ドジョウ」「サワガニ」「タニシ」等の生き物が、その後20年で居なくなったのを覚えているでしょう！米の収穫量が増え、百姓の労働時間が減った代償が、水棲生物の全滅に繋がったのです。それらを餌にしてた「トキ」も全滅し、渡り鳥も減りました。農薬を使えば、瞬時に雑草は枯れ暫くは生えてこないでしょう！しかし土壌・環境が元に戻るに容易なことではないのです。
中国産「トキ」から復活した日本産「トキ」群（出典；Wikipedia;2019 トキ情報）
1999年（平成11）に農業基本法が改正されて新しい「食料・農業・農村基本法」が施行され、自然循環機能の維持増進によって農業の持続的発展を目ざす政策が開始された。それは農薬、化学肥料の適正使用を推進するものである。具体的には、農業環境三法といわれる「家畜排せつ物の管理の適正化及び利用の促進に関する法律」「持続性の高い農業生産方式の導入の促進に関する法律」「肥料取締法」である。
下左写真は「農薬散布用ドローン」（Wikipedia;RCHOBBYーjp.com）、右下写真は水田で「農薬散布」（ Wikipedia;ATCLより引用）
日本では「農薬」と表現されているように危険なイメージは少ない。「農薬」には、その中毒を防止する観点から「毒物・危険」の表示が必要である。アメリカはドラム缶に「ドクロマークとPOIZON」表示がされている。フィリピンでは、その毒性により分類し、農薬のビンの下に幅広のテープを貼ったように色を付けている。色分けされ、一見してこれがどのランクの毒性を持つ農薬なのかが分かる。しかも毒性の強い農薬は、一般の店では販売されていない。日本は赤地に白文字で「毒物」、白地に赤文字で「劇物」と義理？で小さく書かれているだけである。（wikipedia ; JーSTAGE ）
以上のような農業公害に対する対策にとって重要なことは、農産物の生産加工段階での農薬使用を最小限にしていく生産技術体系の確立と普及が不可欠である。無農薬・無化学肥料の有機農法や減農薬・減化学肥料のIP農法（統合的生産方法）を消費者と提携し、産直方式によって実現していくことである。（wikipedia ; kotobank.jp）
今までWEBで調べてみると、「日本の農業」は（個々の小規模経営で成り立っている現状では）「有機農法」を実行する環境ではない。農林省・農薬会社・化学肥料会社と繋がりが深いあの化け物「農協（ JA ）」が存在するからだ！ある時期までは必要でしたが、地球温暖化・環境問題を考えるに旧態依然とした組織は大きな障害でしかない！と思うのは私だけでは無い筈だ！
各農家が、自由に本来の農業（有機農法）に戻れるのは何年先かねーーーーーー！
